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倉庫という空間は多種多様な物が最近では増えています。倉庫分類とすれば、

• １類倉庫（普通倉庫と呼ばれる建屋型営業倉庫の多くがこのタイプです。保管品：日用品、繊維、紙・パルプ、電気機械などの物品（第１類～第５類物品）
• ２類倉庫 保管品：でん粉、塩、肥料、セメントなどの物品（第２類～第５類物品）
• ３類倉庫 保管品：湿気又は気温の変化により変質し難いガラス類、陶磁器、鉄材などの物品（第３類～第５類物品）
• 野積倉庫 保管品：風雨や日光等による影響をほとんど受けない原材料（鉱物及び土石、原木等）、れんが・かわら類など野積みの状態で保管することが可能な物品（第４類～第５類物品）
• 水面倉庫 保管品：原木等の木材を水面にて保管する倉庫
• 貯蔵槽倉庫 保管品：周壁により密閉されたタンク、サイロにより、液体及びばら穀物等（第６類物品並びに第１類～第２類物品のうちばらの物品）
• 危険品倉庫 保管品：「消防法」第２条第７項、「高圧ガス保安法」第２条、「液化石油ガスの保安の確保及び取引の適正化に関する法律」第２条第１項又は「石油コンビナート等災害防止法」第２条第４号に規定する危険品（第７類物品）
• 冷蔵倉庫 保管品：農畜水産物の生鮮品及び凍結品等の加工品など、常時１０℃以下で保管することが適当な物品

出典：（一社）日本冷蔵倉庫協会

という分類になっています。

また、倉庫を持たない業務をされている企業は倉庫を所有する企業へ預けることがあります。それを専門にする業務を倉庫業と呼ばれ、寄託を受けた物品を倉庫において保管する事業であり、原料から製品、冷凍・冷蔵品や危険物に至るまで、国民生活・経済活動に欠かせない多種多様な物品を大量かつ安全に保管する役割を担っています。自社所有する倉庫と倉庫業として使用する倉庫では、基準があり仕様が異なります。

倉庫建築をする上で、倉庫の目的が異なることで建設費も変わってきます。例えば、三温度帯の営業用倉庫を計画した場合と、冷蔵倉庫を自社所有にする場合には、内装、冷熱設備、床のコンクリート内に仕込むヒーター、１階の床下構造等々が異なってくるため、建設費が大きく変わってきます。仕様や倉庫の使用目的を考慮せず、一般的な坪単価を建設会社から見積もりを参考にして計画すると、詳細を伝えなかったことで、設計終了時にびっくりする金額を提示されることがあります。そして、予算を超えてしまい計画倒れになる可能性があります。計画段階で、予算から建設終了まで計画予算通りに進められる、倉庫建築に長けている専門家を採用することがプロジェクトを成功させる秘訣です。